中古住宅の残存価値(残存価格)
中古住宅の残存価値(残存価格)とは、中古の住宅を処分するときの目安となる価値・価格のことです。一般の居住住宅の場合では取得価額の10%を残存価額としています。中古住宅の残りの価値90%については減価償却しているとみなします。
中古物件は、残存価値(物件があとどれくらいの年数使えるかの目安)と売出価格(新築の物件に比べてどのくらい割安になっているのか)が、狙い目物件かどうかの判断基準になります。残存価値を見る目安としては「木造住宅で15年経過したもの」がひとつのメドで、その期間を超えるとその物件の価値は極端に下がるということになります。
中古物件の築年数は増える傾向にあります。その住宅の手入れ具合などにもよって寿命が延び、築30年という物件もあるのですが、残存価値などを総合的に見て、一般的に無難なのは築10年ほどであるといわれます。中古物件の価格面としては、築5〜10年を経過すると、ほとんどの住宅では売りに出しても購入時より価格は劣ってきますし、それより新しいとそこまで値下がりしないことにもなります。
これらのことから考えてみても、築年数5年〜10年の物件が残存価値としても、価格帯としても落ち着いており手ごろであるといえます。一方、残存価値には異論を唱える業者も存在しており、優れた物件は長く使えるものであるとする考えの評価を実践するところもあるようです。
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